建設業では人手不足が深刻です。
国土交通省によると、2023年時点で21万人もの人材が不足していたようです。
そんな中で時間外労働の上限規制など、人手が足りない中で働き方改革を進めていかなければならないのです。
人手不足を補いながら作業効率をアップするために活用すべきなのが「建設SaaS」なのです!
今回は、建設業の問題解決をサポートしてくれる建設SaaSとは何か、紹介していこうと思います。
建設SaaSとは
まずSaaSとは「Software as a Service」の略で、クラウド上で利用できるソフトウェアのことをいいます。
インターネット環境があればどこでも利用できるため、場所に捕らわれずに利用することができます。
その中で建設SaaSとは、建設業に特化したSaaSのことです。
図面保管や現場管理など、建設業で役立つ機能を搭載したサービスを「建設SaaS」と言います。
建設SaaSを導入するメリット
建設SaaSを導入するとどんなメリットがあるのでしょうか。
メリットを知って建設SaaSの魅力を把握しましょう。
業務効率化
SaaSを導入すれば、インターネット経由でデータ共有ややりとりができるため、業務効率化に繋がります。
従来のように直接現場に向かったり電話口で説明したりする必要がないので、移動コストも削減できますし画像や映像で伝えられるため情報伝達ミスもなくなります。
初期費用が安く済む
SaaSはクラウド上で利用できるサービスなので、自社内にサーバーなどハードウェアを導入する必要がなく初期費用を安く済ますことができます。
長時間労働の削減
今まで手動でやっていたデータ入力や保管などの手間のかかる作業を自動で行えるため、従業員の作業時間を短縮して長時間労働の削減ができます。
また、場所に関係なくデータ入力・保管ができるため、現場からわざわざ事務所に戻ってくる必要がなくなり、移動コストの削減に繋がります。
新人教育がしやすくなる
クラウド上にデータを残しておくことができるので、マニュアルを作成してクラウドに保管することで、今ある技術を若手のために残しておくことができます。
紙媒体だと汚れたり紛失したりするリスクがありますが、クラウド上であれば月日が経っても綺麗な状態で保管できますし、マニュアルに新しい情報を追加する作業も簡単に行えます。
サポートが充実している
SaaSはサポートが充実しているものが多いです。
そのため、ITツールに疎く「導入しても使いこなせるか不安」という会社でも安心してご利用いただけます。
トラブル対応やメンテナンスも運営側が行ってくれるため、ITに疎い場合も気軽に導入できるのです。
データを一元管理しやすい
建設業では未だに必要な書類を紙で保管しているところが多いようです。
建設SaaSを使えばそれらのデータを全てクラウド上で管理できるので、保管も楽ですし検索もしやすくなります。
ペーパーレス化にも繋がるので、事務所の省スペース化ができてコスト削減できます。
失敗しない!建設SaaSを導入する際の選び方
建設SaaSは多くの企業がサービスを提供しているため、どれを選べばいいか悩むと思います。
ここでは、建設SaaSの選び方を紹介していきます。
導入する前にこちらで選択肢を絞って、企業に合ったSaaSを導入するようにしてください。
導入目的にあっているか
「人手を補いたい」「長時間労働を減らしたい」「現場と気軽にやりとりがしたい」などなど、
建設SaaSを導入したい理由は企業によって異なると思います。
その課題を解決できるSaaSを探しましょう。
目的を明確にすることで、導入後のミスマッチを防ぐことができます。
ほしい機能がついているか
建設SaaSにも種類があり、それぞれ搭載されている機能が違います。
特に欲しい機能は何かを明確にし、その機能が搭載されているSaaSを選びましょう。
建設SaaSの中には建設業で必要な全ての機能を備えているものもありますが、欲しい機能が明確な場合は一つの機能特化型にした方がコストも安く済みます。
費用は予算内に収まっているか
SaaSは初期費用が安いとはいっても、利用料金が毎月かかってきます。
そのため、予算を決めてその予算内で利用できるものかどうかを判断する必要があります。
ただし、費用にこだわりすぎて機能を制限してしまうと、他の機能が欲しくなった時に新しく別ツールを導入する必要が出てくるので費用が無駄にかかってしまうリスクがあります。
使いやすいか
SaaSは社内の従業員全員で使うものなので、老若男女問わず誰もが使いやすいものである必要があります。
誰でも使えるような仕様になっているツールが多いですが、その中でも従業員の評判がいいものを選ぶべきです。
見た目のシンプルさはもちろん、操作の簡単さ、反応速度の速さなど、ストレスなく使えるものを選びましょう。
無料版やお試し版がある場合は、それをしてから導入を検討することをおすすめします。
データ容量は適切か
建設業では、図面・施工計画・進行状況など、様々な情報の保管が必要です。
大量のデータが発生するので、必要な分のデータ容量があるかどうかも確認してください。
データ容量が足りないと、別のツールに切り替える必要が出てくるなど手間がかかってしまうので、導入前にしっかり把握しておくことが重要です。
サポートは充実しているか
建設SaaSを安心・安全に利用するためには、サポート体制が充実していることも大切です。
サポートの範囲やトラブル時の対応速度、サポート方法などをしっかり確認し、安心して任せられるか判断してください。
できれば電話サポートがあるところがおすすめです。
セキュリティ体制は万全か
建設SaaSはクラウド上で利用するものなので、情報漏洩などのリスクも考えてセキュリティ体制がしっかりしているかどうかも重要です。
- データ通信の暗号化
- 定期的なアップデート
- アクセス制限
- 多要素認証
など、様々な角度からセキュリティ対策をしてくれているか確認しましょう。

上記の要素をクリアしているSaaSを導入することで、導入後のミスマッチを防ぐことができます。
お金がかかるものなので、慎重に選んでいきましょう。
おすすめの建設SaaSを3つ紹介
では、おすすめの建設SaaSを3つ紹介していこうと思います。
ぜひ参考にしてください。
ANDPAD(アンドパッド)
現場の作業効率化から経営改善まで一貫して行える施工管理アプリ。
6年連続シェア№1で、利用社数は18万社にのぼります。
現場・見積もり・予算などをスマートフォンで一括管理することができます。
工程表や図面、カレンダーの共有ができ、スマートフォンやパソコンで確認できるので場所に捕らわれず情報共有ができます。
サポートについては、導入前から導入後までサポートしてくれて、電話・メール・チャットで不明点や操作方法を聞くことができます。
年間7000回以上の説明会を開催しており、導入前にダウンロード方法や初期登録方法などを詳しく説明してくれます。
注意点として、チャット機能を使うには別アプリをインストールする必要がある点、機能が多いのでITツール初心者には全ての機能を使いこなせない点が挙げられます。
- 機能
- 施工管理
- 引合粗利管理
- API連携
- チャット
- 図面管理
- 検査報告書
- カレンダー
- 受発注
- 黒板
- 資料承認
- お役様とのやりとり
料金
初期費用+月額費用+オプション費用 ※要お問い合わせ
KANNA(カンナ)
アプリ満足度№1、導入社数3万社以上の施工管理アプリ。
複数現場の進捗状況を、案件カレンダー・案件ボードなどの複数の閲覧方法で一元管理できます。
リアルタイムで更新されるため、常に最新の情報を共有することができます。
協力会社のアカウント数が無制限なので、大規模な工事が平行で動いていても全てのメンバーにアカウントを付与することができます。
サポートに関しては、専任の担当者がオンラインでの操作説明会を開催してくれます。
初期費用0円で導入できるのも大きな特徴です。
注意点としては、保存可能容量がライトプランだとかなり少ないので、容量を増やすにはプランを上げていく必要があります。
また、2段階認証やIPアドレス制限などのセキュリティ対策を高めるにはオプション追加が必要です。
- 機能
- 案件管理
- 現場管理
- 図面管理
- 報告書の作成
- チャット
- カレンダー
料金
ライトプラン、ベーシックプラン、エンタープライズプランの3プラン
料金は見積もり依頼が必要
Chex(チェクロス)
クラウド型の図面共有システム。
図面や工程表、指示書などを共有できるツールなので、図面・写真・書類の共有や一元管理を行いたいという場合におすすめです。
図面が更新されると自動メールで知らせてくれるので、常に最新の図面を共有・確認することができます。
スクロールや拡大縮小が高速で行えるので、画面上の図面確認もストレスなく行えます。
メモ機能があるので、図面の変更箇所やちょっとしたメモを書き込むことができます。
手書き入力もできるので、気になった箇所を囲ってコメントを残すことで簡単に意思疎通ができます。
Word・Excel・PowerPointで作成された文書もレイアウトを崩さず表示することができます。
セキュリティ面では、通信は全て暗号化されており、アクセス制限の設定も行えます。
注意点として、アプリの動作が遅い時があり、アップロード・ダウンロードに固まることがあるようです。

建設SaaSを導入して2024年問題を解決しよう
2024年問題は建設業にとって簡単に解決できるものではありません。
SaaSを導入することで完全に課題がなくなるわけではありませんが、今よりも業務の負担が減ることは明らかです。
悩んでいるのなら一度導入してみてください。
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